家や不動産を売りたい…と考えたとき、まず行う売却活動が住宅査定です。
売りたい物件がどのくらいの価格になるのかを調べる住宅査定は、実際の売却価格を決める重要な行程ともいえます。
だからこそ、住宅査定の前にはしっかり準備しておくことが必要です。
では、住宅査定にはどんな準備が必要なのでしょうか？
住宅査定の前にやっておきたい準備や査定額の計算方法、不動産会社の選び方など、失敗しない住宅査定のポイントを詳しく解説いたします。
1.住宅査定の前に準備をしておこう
住宅査定は、家を売る上で重要なファーストステップになります。
そもそも住宅査定とは、なにをするのかわからないという方もいるかもしれません。
1-1.住宅査定とは
住宅査定は、家や不動産を売るときに、「いくらくらいで売れるのか」「売却できる価格」を算出してもらうことです。
売却する際は、査定によって算出された価格を参考・検討し、実際に売り出す価格を決定します。
基本的に住宅査定は不動産会社にお願いして行うものですが、ちょっとしたことで査定額が変わったり期待通りにいかなかったりする場合があります。
また、高く査定してもらえれば良いというわけでもありません。
相場よりも根拠のない高額な価格の場合、買主が見つからずいつまでも売却できない可能性もあるのです。
反対に相場より安い査定額だと、買主が見つかってももっと高い価格で売却できた可能性があり、損をする可能性もあります。
査定額を算出するには、その住宅・不動産の様々な情報が必要です。
情報が不足していたり正確な情報がわからなかったりすれば、当然査定額にも影響します。
だからこそ、住宅査定を行う前にはしっかり準備しておくことが大切です。
準備をして住宅査定を行うことで、査定額が上がったりスムーズに査定が進んだりする可能性も高まります。
1-2.住宅査定は家を高く売るためのアピールの機会
住宅査定は、家を高く売るための大事なアピールの機会ともいえるのです。
家を売る機会は、人生の中でそう頻繁にあるものではありません。だからこそ、住宅査定についてわからないことも多いはずです。
しかし、わからないからといって不動産会社任せでは、住宅査定に失敗する恐れもあります。
住宅売却は、人生における大きなイベントだからこそ、自分自身の目で有益な情報を精査し、比較検討して判断することが大切です。
少しでも高く家を売るためにも、住宅査定の前にやるべき準備について事前に理解を深めておきましょう。
また、住宅査定が難しい…と考えている方には、おうちクラベルの不動産一括査定サイトが便利です。
売却が正式に決まっていないけれどおおよその相場が知りたいという方にも、不動産一括査定は便利に相場が調べられるサービスです。
住宅査定の準備の1つとして、おうちクラベルの不動産一括査定を利用してみてください。
2.住宅査定前に準備しておくこと
住宅査定の前に準備しておくことは主に以下の4つです。
- 住宅ローンの残債確認
- 必要書類の確認
- リフォームの実施
- 売却の希望時期と金額の想定
この準備をしておくことで、スムーズに住宅査定に臨めますし、適切な査定額を算出しやすくなります。
住宅を売るからには、少しでも高く売りたいものです。査定額を上げるためにも、住宅査定を依頼する前にできる準備はしておいて損はありません。
査定依頼の前にどんな準備が必要なのか、詳しく解説いたします。
2-1.住宅ローンの残債確認
まず、現在の住宅ローンがある方は、住宅ローンの残債を確認しておきましょう。
銀行に確認すれば、住宅ローン残高がわかる残高証明書を発行してもらえます。
家を売却する際、住宅ローンが残っている場合は売却時に残債の全額を一括返済する必要があります。
そのため、現時点でどのくらい住宅ローンが残っているのか把握しておくことが必要です。
住宅ローンの残債は、売却価格を決める上で重要な情報にもなります。
特に住み替えを検討されている場合、売却価格を新しい住居の資金として考えている方が多いはずです。
住宅ローンの残債の支払いが足枷となって、住み替えが希望通りに進まないケースもあります。
家計にも大きく影響する項目ですから、住宅査定を依頼する前には、現時点の正確な残債を必ず確認・把握しておきましょう。
2-2.必要書類の確認
住宅査定にはいくつかの必要書類があります。
書類が全て揃っていないと住宅査定ができないということではありませんが、書類が揃っている方がスムーズに査定が進みます。
住宅査定における必要書類は、少しでも高い価値がつくようにするためのアピール材料でもあります。
普段聞き馴染みのない書類も多く、揃えるのが面倒に感じるかもしれませんが、適切な査定額を算出してもらうためにできる限り用意しておきましょう。
2-2-1.査定時の必要書類
不動産会社によって求められる書類が異なる場合もありますが、主な必要書類は以下のとおりです。
- 本人確認書類
- 登記済証権利証もしくは登記識別情報通知書権利証
- 購入時の売買契約書・建築請負書、重要事項説明書
- 固定資産税納税通知書
- 住宅ローンの残高証明書
- 公図（戸建ての場合）
- 測量図（戸建ての場合）
- 間取り図面（戸建ての場合）
- 分譲時のパンフレット（マンションの場合）
- 管理規約（マンションの場合）
- 使用細則（マンションの場合）
査定する不動産が戸建てなのかマンションなのかによって必要書類は異なります。
もし、必要書類で揃えられないものがある場合は不動産会社にその旨を伝えておきましょう。
2-2-2.耐震基準を証明する書類
また、旧耐震基準の建物で新耐震基準に適合していることが証明できると、物件の価値は上がります。
- 住宅性能評価書
- 耐震診断結果報告書
- アスベスト使用調査報告書
- ホームインスペクション（住宅診断）報告書
- 建築士法第20条第2項に規定する証明書構造計算書
- 耐震基準適合証明書
- 住宅耐震改修証明書
- 固定資産税減額証明書
- 増改築等工事証明書
これらの書類が用意できる場合は、査定額を上げられる可能性があります。
物件の価値を証明する準備として、なるべく上記の書類は揃えておきましょう。
2-3.リフォームの実施
また、リフォームも物件の価値が上がる要素です。特に直近5年以内のリフォームは、査定額を上げる根拠になります。
水回り設備の入れ替え・外壁や屋根の塗装・シロアリ予防なども住宅を維持するための修繕として査定額を挙げるポイントになります。
過去にリフォームを行っている場合は、実施時期・実施箇所など具体的にリフォーム履歴をまとめておくことも大切です。
2-4.売却の希望時期と金額の想定
住宅を売却する際には、「いつまでに売るか」「どれくらいの価格で売却するか」この2つを考えておく必要があります。
売却時期・売却の目標額は、住宅査定の依頼時に不動産会社にしっかり伝えておく内容でもあります。
曖昧なまま進めてしまうと、希望通りの売却ができないかもしれません。
また、住宅ローンが残っている場合は、住宅ローンの残債よりも高く売ることが前提になってきます。
売却金額の想定をしておくためにも、前述でお伝えした住宅ローンの残債確認は必要になってきます。
2-4-1.売却にかかる期間
また、住宅の売却は、早くても販売開始から3ヶ月程度かかるのが一般的です。売りたいと決断してもすぐに売却できるわけではありません。
少なくとも3ヶ月は売却活動期間として必要なことを踏まえ、売却の希望時期を検討しておきましょう。
ある程度住宅査定の準備ができたら、不動産一括査定サイトでおおよその査定額の見積りを出してみるのも1つの方法です。
不動産一括査定サイトは、一度に複数の不動産会社が算出した査定額を知ることができるため、売却価格の想定が難しい方にとって参考になるでしょう。
査定額を比較することで、実際にどのくらいの金額で売ることができるのか具体的に検討しやすくなります。
3.住宅査定の方法は主に2種類
住宅査定の方法は主に以下の2種類があります。
- 訪問査定
- 机上査定
査定方法も、査定額を左右するポイントになります。
どちらの査定方法もメリット・デメリットがあるため、違いを理解した上で自分に合う査定方法を選ぶことが重要です。
訪問査定・机上査定（簡易査定）の違いについて具体的に解説いたします。
おうちクラベルは、一括で査定を依頼できるプラットフォームです。フォーム入力の際、机上査定か訪問査定が選択可能です。この機会に査定を行いたいという方は、下記のボタンより不動産一括査定が申し込めます。
3-1.訪問査定
住宅査定の代表的な方法が、訪問査定です。
不動産会社が売却を考えている住宅を訪問して、住宅を隅々まで調査して査定する方法です。そのため訪問査定は、実査定と呼ばれることもあります。
3-1-1.訪問査定のメリット
訪問査定は、不動産会社が実際に住宅を見て査定することができるため、正確な査定額を算出しやすい方法です。
また、不動産会社と直接コミュニケーションがとれるため、売却にあたっての希望や条件を伝えたり有益な情報が得られたりできるメリットもあります。
実際に不動産会社のスタッフに会って住宅売却に向けて相談することができるため、信頼できる不動産会社かどうか自分の目で判断しやすいといえます。
住宅の売却が決まっている方・いくらくらいで売却できるのかしっかり調べてほしい方に、訪問査定はおすすめの方法です。
3-1-2.訪問査定のデメリット
ただし、不動産会社のスタッフが訪問するため時間をつくる必要があったり、家に他人を招いたりとハードルが高い査定方法ともいえます。
複数の不動産会社に査定を依頼する場合は、それだけ不動産会社が訪問する時間をつくる必要があり、忙しい方には不向きかもしれません。
まずは机上査定でおおよその査定額を比較し、売却を依頼する不動産会社が決まったら訪問査定で正式に査定してもらうという方法もあります。
3-2.机上査定（簡易査定）
訪問査定のほかに机上査定という方法もあります。
机上査定は、売却を考えている住宅を見ずに査定する方法です。訪問査定と比べて簡単な査定であることから簡易査定とも呼ばれます。
査定に必要な登記簿謄本・図面などを取得した上で、実際の成約価格・販売中の物件・固定資産税評価額・景気の動向などからおおよその査定額を算出します。
最近では、ネット上で住所・物件種別建物の広さなどの情報をもとに複数の不動産会社に不動産一括査定する方法も人気です。
3-2-1.机上査定のメリット
不動産会社が自宅を訪問することがないため、手間がなく査定依頼ができる点は机上査定のメリットです。
また、ネット上で査定ができるため、場所・時間を問わずに依頼できる点も大きなメリットといえるでしょう。
しかし、不動産会社が実際に物件を見ることなく査定するため、実際の売却価格と査定額に大きなズレが生じる可能性があります。
そのため、売却が決まっている方・正確な査定額が知りたい方には、机上査定はあまりおすすめできません。
机上査定は、まだ売却するかどうか決めていないけれどどれくらいで売れるのか知りたいという方に向いている簡単な査定方法といえます。
また、まずは不動産一括査定サイトを利用して信頼できる不動産会社を探し、訪問査定を依頼してより詳しく査定してもらうという利用方法もあります。
3-2-2.机上査定のデメリット
正確な査定額が算出しにくい点は、机上査定のデメリットです。しかし、訪問査定にはないメリットがあります。
特に不動産一括査定サイトの利用は、隙間時間に住宅査定ができる・ネット上で査定できる・様々な不動産会社を一度に比較できるなどメリットも多いです。
おうちクラベルの不動産一括査定は、簡単な情報入力で査定を依頼できるプラットフォームです。
忙しく時間がとれない方や依頼先を決めきれないという方は、是非おうちクラベルの不動産一括査定サイトを利用してみてください。
4.査定額はどのように計算されているか
査定額は様々な方法で計算されて決まります。実際のところ、どのように計算されているのか知らない方も少なくないのではないでしょうか。
査定額は、様々な方法を用いて計算されています。
また、戸建てなのかマンションなのか、売りたい不動産によっても査定額の計算方法は異なります。
大事な住宅がどのようにして価格をつけられるのか、査定額の計算方法についても理解を深めていきましょう。
査定額の計算方法は以下の3種類があります。
- 取引事例比較法
- 原価法
- 収益還元法
ひとつずつ詳しくご紹介していきます。
4-1.取引事例比較法
査定額を計算する方法の1つが取引事例比較法です。
取引事例比較法は、近隣の似たような類似物件の過去の取引事例を比較・参考に査定額を算出する方法です。
取引事例比較法は、主に土地やマンションを査定する際に用いられます。特に中古住宅の評価方法として一般的な計算方法です。
- 比準価格＝取引事例複数の㎡あたりの平均価格×対象不動産面積（㎡）×補正点
取引事例比較法は、このような計算式で査定額を算出していきます。
計算式にある補正点は、比較する不動産と売却する不動産の売却時期や立地条件の違いなどのことです。
4-1-1.事例の事情補正
取引事例比較法による査定では、まずは事例の事情補正を行います。
たとえば取引事例に、売り急ぎや買い進みなどの特殊な事情が含まれる場合には、適正価格よりも低い価格で取引されるケースがあります。
そのため、補正を行って事例の価格を適正化することが事情補正です。
ただし、特殊な事情が疑われる取引事例はそもそも適切な事例とはいえません。そのため、事例として採用しないことが望ましいです。
特殊な事情のある取引事例は採用しない方が好ましいため、実務では事情補正が行われない場合が多くみられます。
4-1-2.時点修正・標準化補正
事情補正のほかにも、時点修正・標準化補正を行い、比準価格を求めていきます。
時点修正は、比較する取引は過去に行われたものであることから、現在の相場を踏まえて価格を修正することです。
標準化補正は、角地・不整形地など価格に影響する土地の事例を標準化することです。
取引事例比較法を使った査定価格は、市場性に着目して不動産の価格を求める手法ともいえます。
そのため、いわゆる相場価格とも呼ばれています。
4-2.原価法
原価法は、戸建てや土地などの査定によく用いられる算出方法です。
査定額を建築費などのコストから導き出す原価法は、「費用性」に着目した計算方法になります。
- 積算価格＝再調達原価－減価修正額
このような計算式で査定額を算出していきます。
4-2-1.再調達価格
今既に建っている建物を取り壊したと仮定し、同じ建物を再度建てた場合に費用がどのくらいかかるのかを計算したものが再調達価格です。
再調達価格は、建物の構造ごとに定められている1㎡あたりの建築単価に床面積をかけて算出します。
戸建てや土地などの査定に用いられることが多い再調達価格ですが、中古住宅の保険・金融において算出するケースがあるので知っておいて損はないでしょう。
4-2-2.減価修正額
そして、現在査定する不動産の価値がどれくらい下がっているのかを算出したものが減価修正額です。
住居は、経年劣化・陳腐化の可能性がある資産です。そのため、価値が下がった分を修正する必要があります。
減価修正額は、建物の築年数・老朽化の程度・リフォームの有無・周辺地域の活性度などによって決まります。
また、減価修正額を決める方法には、耐用年数を用いた方法と劣化具合を目視で確認する観察減価法がありますが、併用されることが多いです。
4-2-3.積算価格
最終的に再調達原価から減価修正額を差し引いたものが積算価格となり、原価法で求められる査定額になります。
一戸建ての住宅査定の場合は、土地部分は取引事例比較法、建物部分は原価法で計算されるケースが多いです。
4-3.収益還元法
収益還元法は、主にアパートやマンションなどの家賃収入が見込まれる投資物件に適用される計算方法です。
収益還元法には、以下の2通りの方法があります。
- 直接還元法
- DCF法
4-3-1.直接還元法
直接還元法の場合は、下記の計算方法で査定額を算出していきます。
- 不動産価格(収益価格)＝物件の年間賃料収入総額÷還元利回り
還元利回りは、その物件から得られる投資利回りのことです。物件の空室状況・敷地面積・建物の管理・修繕状況などの要因から還元利回りは決まります。
4-3-2.DCF法
DCF法は、「Discounted Cash Flow」の略になります。
将来得られる収益と売却価格から現在の価値に割引き、それらの合計から物件の価値を求める方法です。
たとえば最初に「〇年後に〇〇〇〇万円で売却する」と目標を決めます。その目標期間までに得られる収益を計算し直して価格を出す方法です。
一方、不動産は所有する期間が長ければ長いほど、物価・地価の変動など様々なリスクにさらされることになります。
不動産の価値が上がることもあれば、価値が下がる可能性もあります。
そのため、不確実な未来よりは今はっきりわかっている価値の方が高いと考えるのが、DCF法の基本的な考え方です。
DCF法は直接還元法よりも計算が複雑な算出方法です。そのため、直接還元法より精度の高い評価が可能になります。
4-3-3.物件の収益力が高いほど価値が上がる
いずれの場合も収益還元法は、その不動産が将来どれぐらい利益を出せるのか、収益力に基づいて不動産の価格を求める方法です。
つまり物件の収益力が高ければ高い程、物件としての価値も上がり査定額も高くなります。
居住用の不動産の場合は、家賃収入など収益が見込めないため、住宅査定において収益還元法は使われません。
このように査定額の算出方法には様々な計算方法が用いられます。そのため、計算方法によって査定額が異なることも大いに考えられます。
だからこそ、最初の段階でいきなり1つの不動産会社に絞らず、複数の不動産会社で査定した方が適切な査定額を見つけやすいです。
おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、利用でき、一度に複数の不動産会社の査定を行うことができます。
AIによる査定も簡単に行えるので、おおよその査定額をまずは知りたいという方にもおすすめです。
売却を検討されている方は、まずはおうちクラベルの不動産一括査定サイトをお試ししてみてはいかがでしょうか。
5.住宅査定でチェックされるポイント
査定額を決める計算方法についてお伝えしましたが、実際の住宅査定では様々な部分をチェックして査定額を算出していきます。
主にどんなことをチェックされるのか、査定される側としては非常に気になるところですよね。
査定額にも影響するチェックポイントは以下のようなものがあります。
- 築年数
- 周辺環境と市況
- 水回りの状態
ひとつずつ見ていきましょう。
5-1.築年数
築年数は、その住宅・不動産の価値を決める重要な要素になります。そのため、必ずチェックされるポイントです。
一般的には、新築が価値が高く、築年数が古くなるにつれて価値が下がっていきます。
物件の構造によっても異なりますが、戸建ての場合は、購入時の価格から築2年で約10％減、築10年で約50％減といわれています。
築20年を過ぎていれば査定額がほぼ0円になる場合も少なくありません。
一方、マンションの場合は、戸建てよりも緩やかに価値が下がる傾向です。築20年以上で購入時の約50％売却価値が下がるといわれています。
ただし、これらの築年数による価値の減少は、あくまでも住宅における建物の評価です。土地の評価は、物件の築年数に影響されません。
5-1-1.リフォームを行っていれば評価が高くなる可能性がある
また、築年数が古ければ古いほど価値が下がるとは一概にいえません。
同じ築年数でも、リフォーム歴があったり定期的なメンテナンスが行われていたりする物件は、価値が上がります。
もし、リフォームしていたり定期的なメンテナンスを行っていたりする場合は、査定額が上がる可能性があります。
その事実をしっかり不動産会社に伝えましょう。
5-2. 周辺環境と市況
住宅査定では、住宅だけではなく周辺環境についても調査が行われ、査定額を決める判断材料になります。
立地・生活のしやすい環境は、その住宅で生活するにあたって重要なポイントです。
どんなに素敵な住宅でも立地・周辺環境が悪ければ、その住宅で生活する価値を感じにくいものです。
そのため、周辺環境は査定額に大きな影響を与えるポイントになります。
また、景気など市況も査定額を左右する要素です。
5-2-1.周辺環境で注目されるポイント
- 駅・バス停までの距離
- スーパー・コンビニ・商店街が近隣にあるか
- 大型商業施設が近隣にあるか
- 保育園・学校などの教育施設が近隣にあるか
- 公園・病院が近隣にあるか
- 市役所・郵便局・銀行が近隣にあるか
- 高齢者向けの施設（デイケア・デイサービスなど）が近隣にあるか
これらが周辺環境の付加価値をチェックするポイントになります。
周辺環境の施設の状況・交通の便は、住みやすい環境かどうかを判断するポイントです。
特に買い物・学校・病院に行きやすい環境はニーズが高く、査定額に影響するポイントです。
5-3.水回りの状態
水回りの状態も査定におけるチェックポイントです。
水回りの激しい汚れ、水回り設備の劣化・損傷などは、住宅購入時においてイメージダウンの要素になります。
築年数が古くてもウォシュレットトイレ・システムキッチンなど、水回りにおいて機能性の高い設備だと査定額を上げるポイントになります。
また、水回りが新しかったりきれいだったりすると、築年数が古くてもその古さを感じにくいものです。
水回りは住宅の中でも汚れやすい部分です。落ちる汚れに関しては、それほど査定に響くことはありませんが、きれいな方が良い印象を与えます。
住宅査定を依頼する前に、水回りの状態をできる限りきれいにしておきましょう。
6.住宅査定で失敗しないためには
住宅査定は、家や不動産の売却において売却価格を決める重要な行程になります。
だからこそ、失敗することなく少しでも高い価格をつけてもらいたいものです。
では、どんなことに気を付ければ失敗を回避できるのでしょうか。
住宅査定で失敗しないために、気を付けるべきポイント・事前にできることは以下のようなものがあります。
- 事前に相場をつかんでおく
- 複数の不動産会社に査定してもらう
6-1.事前に相場をつかんでおく
住宅査定は、どの不動産会社にお願いしても同じというわけではありません。
正確な査定額を出してもらうためになるべく多くの情報を提示することも大切ですが、事前に相場をつかんでおくことも忘れないようにしましょう。
相場を事前にリサーチしておくことで、不動産会社から提示された査定額が適切なのかどうかを判断する材料になります。
自分でも相場を理解しておくことで、相場と大きく異なる査定額を出してきた不動産会社に対して売却を依頼するかどうか考え直すことができます。
適切な価格で売却取引をするためには、信頼できる不動産会社にお願いすることが大切です。
相場をつかんでおくと、信頼できる不動産会社を選ぶ判断基準にもなります。
おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、相場をつかんでおくツールとしても利用できます。
相場の調べ方がわからない・相場の調査が難しいという方は、おうちクラベルの不動産一括査定サイトで、おおよその相場をつかんでみてはいかがでしょうか。
6-2.複数の不動産会社に査定してもらう
複数の不動産会社から同じ条件で見積もりを出してもらうことは非常に重要です。
住宅査定は、最初の段階から複数の不動産会社に依頼することが成功の秘訣ともいえます。
査定額はあくまでも売却予想価格です。査定額での売却が保証されるということではありません。
査定額は実際に住宅を売り出す価格の元になるため、安くても損をしますが、高過ぎると売れないという状況に陥ります。
だからこそ、適切な査定額を算出することが重要です。
しかし、不動産会社によって、査定ポイント・査定額は異なります。
複数の不動産会社に査定を依頼することで、様々な不動産会社が算出した査定額を比較できます。
住宅査定で失敗しないためにも、依頼は1つの不動産会社だけに絞らず複数の不動産会社に依頼するようにしましょう。
おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、一度に複数の不動産会社に査定を依頼することが可能です。
7.不動産会社探しには不動産一括査定サイトの利用が便利
住宅査定は、不動産会社選びも重要です。
まずは、複数の不動産会社に査定をしてもらい算出された査定額を比較しながら、売却を依頼する不動産会社を決めると良いでしょう。
しかし、たくさんある不動産会社から信頼できる不動産会社を探すのはとても難しく大変な作業です。
特に住宅査定が初めての方は、不動産会社をどうやって調べればいいのか、どのようにお願いすればいいのかわからないことも多いでしょう。
そこでおすすめの方法は、不動産一括査定サイトの利用です。
複数の不動産会社に一度に査定依頼ができるため、比較検討もしやすく信頼できる不動産会社も探しやすいです。
売りたい物件がある、住宅の売却を考えているという方は、まずはおうちクラベルの不動産一括査定サイトを利用してみてはいかがでしょうか？
おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、簡単な情報入力で複数の不動産会社に不動産一括査定することが可能です。
また、不動産一括査定完了後は、AIが算出した査定価格も確認できます。おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、下記のボタンから利用できます。
8.住宅査定の前にしっかりと準備をして臨もう
住宅査定は住宅売却を考える方にとって、とても重要な行程といえます。
しっかりと準備して住宅査定に臨んだ場合と準備不足の場合とでは、査定額に数百万の違いが出る場合もあります。
おうちクラベルの不動産一括査定サイトは、簡単な入力で複数の不動産会社の住宅査定結果を比較検討できます。
住宅売却を成功させるためにも、住宅査定について理解を深め、しっかり準備して臨みましょう。
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この記事の監修者
株式会社MKM 代表取締役
大手ハウスメーカーにて注文住宅の受注営業、家業の建設会社では職人として従事。個人向け不動産コンサルティング会社のコンサルタントやインスペクターを経験し中古＋リノベーションのフランチャイズ展開、資格の予備校にて宅地建物取引業法専属講師など不動産業界に幅広く従事。
■宅地建物取引士、管理業務主任者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、賃貸不動産経営管理士
