{"id":263,"date":"2023-02-01T11:57:53","date_gmt":"2023-02-01T02:57:53","guid":{"rendered":"http:\/\/column.ouchi-kurabel.com\/article161\/"},"modified":"2023-11-12T14:14:05","modified_gmt":"2023-11-12T05:14:05","slug":"post_98","status":"publish","type":"post","link":"https:\/\/column.ouchi-kurabel.com\/mansion\/column\/article263\/","title":{"rendered":"マンション売却前のリフォームはリスクあり!損をせず売却する方法を解説"},"content":{"rendered":"\n
保有しているマンションを売却する前に、価値を高めようとリフォームを検討する人も少なくないでしょう。\n\n\n\n
しかし、安直にリフォームを行ってしまうと、損失につながるリスクがあります。マンション売却前のリフォームは、室内の状態や価格相場などに合わせて最適な判断をすることが重要です。\n\n\n\n
この記事では、マンション売却前のリフォームにスポットを当て、マンションを高く売るための注意点やコツについて詳しく紹介します。リフォームにかかる費用やリスク、利点を把握して、最適な手段を選びましょう。\n\n\n\n
マンションを売却する前にリフォームをすれば、入居者も見つけやすく、高い価格で買ってくれるだろう、と思う方も多いでしょう。\n\n\n\n しかし実は、いくつかのリスクがあります。リフォームによって価値が上がるか分かりませんし、そもそも需要があるかも分かりません。\n\n\n\n 状況をよく把握せずに、やみくもにリフォームをすることはしない方が良いのです。マンション売却前のリフォームにリスクがある理由を詳しく見ていきましょう。\n\n\n\n リフォームには当然お金がかかりますが、かけた費用以上に売却費用が上がる保障はありません。多額の費用をかけてリフォームをしたのは良いけれど、実際はニーズが少なくてあまり高く売れなかったのでは、リフォームにかけたお金は無駄になってしまいます。\n\n\n\n 内装の新しさも確かに重要ですが、実際に価格への影響力が大きいのは、建物の骨組みを始めとする構造体の強度に関係する築年数の方です。\n\n\n\n なぜなら、内装はリフォームで何とかなりますが、構造体はリフォームすることができないからです。以上のように、マンションを売却する際には、高額なリフォーム費用をかけても売却で回収できないケースもあることを理解しておく必要があるでしょう。\n\n\n\n リフォームをする前に、そもそもリフォーム済物件に対するニーズを把握しておかなくてはなりません。\n\n\n\n 2017年3月に行われた「公益社団法人 全国宅地建物取引業協会連合会」の「中古物件の購入者におけるリフォームの実施状況」を調査したデータによれば、「リフォームを行った」が40.5%、「リフォーム済の住宅を購入した」が15.7%となっており、リフォームを自分で行った人の割合が多くなっています。\n\n\n\n 既にリフォームされている住宅を買うよりも、購入後に必要な箇所だけをリフォームしたり、自分好みの部屋にリフォームしたりする需要の方が多いことが分かります。こうしたデータを踏まえたうえで、リフォームは慎重に行う必要があるでしょう。\n\n\n\n あまり知識がないままリフォームをしてしまうと、不動産会社が購入しづらくなってしまうリスクがあります。\n\n\n\n 不動産会社が物件を買い取った後にリフォーム・リノベーションして販売する「買取再販」は、中古住宅の需要が増加したことにより昨今増えてきている販売手法です。\n\n\n\n 売主が自分でリフォームをしてしまうと、不動産会社が求める価値と合致しない可能性があり、売りにくくなる恐れがあります。「自社のノウハウに則ってリフォームをしたい」と考えている不動産会社の購入機会を減らしてしまう可能性があるので注意が必要です。\n\n\n\n 資金をかけてリフォームをするのであれば、売却価格の向上はもちろんのこと、集客効果も獲得したいところです。しかし、リフォームが必ずしも集客効果につながるとは限らないことを理解しておきましょう。\n\n\n\n 中古マンションを検索する人の多くは、築年数の上限を決めて検索します。つまり、リフォームの有無は二の次で、まず重要視されるのは築年数というわけです。\n\n\n\n いくらリフォームをしてきれいに見せたところで、築古マンションの場合は候補に入らないことがあるため、集客効果は得難いといえます。購入者の目線に立って、リフォームが効果的なのかどうかをよく検討する必要があるでしょう。\n\n\n\n マンション売却のリフォームが効果的なのは、リフォームしなければ売却できないくらい劣化が目立つ場合や、そもそも築年数が浅く高く売れる保証がある場合などです。\n\n\n\n リフォームを安価でできる場合や、立地が良く安価な物件の場合も悪くないでしょう。リフォームが効果的なケースをそれぞれ深堀りしていきます。\n\n\n\n 室内があまりにも汚れていたり、見るからに劣化が目立ったりする場合は、なかなか買い手が見つからない場合があります。室内写真の掲載が難しく、掲載しても逆効果になる可能性があるためです。\n\n\n\n 特に、ひどいヤニ汚れや水回りのサビなど目に見える劣化や、補修が簡単ではない汚れなどは大きなマイナスポイントといえます。購入希望者が不快感なく内覧できるくらいの、最低限のリフォームはしておいた方が良いでしょう。\n\n\n\n クロスやフローリング、水回りなどの目立つ箇所が汚れている場合は、売却をスムーズに進めるためにリフォームを検討するのが無難です。\n\n\n\n 築年数が10年未満など、比較的新しいマンションの購入を検討している人は、そもそもリフォームをしない前提で物件探しをしているケースが多いです。築年数が浅ければ室内の状態も良いだろう、と考えている人も多く、劣化が少ないことが前提となります。\n\n\n\n そのため、すぐに生活できる水準にしておいた方が早期売却の可能性が高くなるでしょう。とはいえ、リフォームに多額の費用が掛かる場合はリスクを伴います。コストパフォーマンスについて不動産会社に相談しつつ進めるのが良いでしょう。\n\n\n\n クロスやフローリング、畳、ドア、照明、スイッチプレートなど、比較的安い費用で十分きれいになる場合のリフォームは効果的です。目に見える部分を取り換えるだけの場合は、費用も安く済み、内覧時の印象も良くなります。\n\n\n\n すぐに購入者が見つかればリフォーム費用を回収しやすいでしょう。不動産会社に相談しつつ、コストパフォーマンスが高いリフォームを優先的に進めるようにするのがおすすめです。\n\n\n\n 周辺物件との差別化にもつながるので、安価でリターンが見込めるリフォームは、積極的に検討すると良いでしょう。\n\n\n\n 駅から徒歩5分以内だったり、周辺施設が充実していたりと立地がよく、安価な築古物件は、リフォームの効果がより期待できます。立地が良いと人気物件であることが多く、価格が安定しているため、リフォーム費用を回収しやすくなるのです。\n\n\n\n 例えば、3,500万円が相場のエリアであれば、1,500万円の物件をリフォームして2,000万円で売り出しても相場より安くなります。\n\n\n\n リフォーム費用を上回って売却しやすくなるので、立地が良く安価な物件の場合はリフォームの効果が大きくなるといえます。\n\n\n\n リフォームを決断する前には、様々なポイントを把握しておく必要があります。中でも、売却に伴ってかかる税金や手数料はコストに直結するので重要です。\n\n\n\n また、売却する地域の相場についても知っておく必要があるでしょう。今のマンションがどの程度の価格で売ることができるのかも大切なポイントです。それぞれのポイントについて細かく見ていきましょう。\n\n\n\n 不動産を売却する時には、売却額の5~7%前後の手数料や税金がかかります。決して少なくない負担なので、予め不動産会社に相談し、費用を把握したうえでリフォームを検討した方が良いでしょう。\n\n\n\n 売却時の費用\n 概要\n 仲介手数料\n 不動産会社の報酬。売買価格に応じて上限が法律で定められており、400万円超の場合は「3%+6万円+消費税」(速算式)。\n 登記に伴う費用\n 登記の手続き時に納める「登録免許税」と「司法書士への手数料」がかかる。売却時に関係する登記は、所有権の移転登記と抵当権の抹消登記の2つ。\n 印紙税\n 不動産売買契約書に課税。契約金額5,000万円超1億円以下の場合で本則税率6万円(軽減税率で3万円)。\n 譲渡所得税・住民税\n 不動産を購入した時よりも高く売れた場合の譲渡所得に課税。所有期間(5年超かどうか)で税率が異なり、3,000万円特別控除が適用される場合はそれを超えた部分に課税。\n 住宅ローンの返済費用\n 住宅ローンの残債がある場合に、繰り上げ返済の手数料がかかる。手数料は返済方法により異なる。\n\n\n\n\n 周辺地域で似た条件のマンションにおける設備や内装などの特徴や、価格の相場を調べておくことも大切なポイントです。不動産会社にマンションの査定を依頼する前に、自分で調べて近隣の相場感を把握しておくのが良いでしょう。\n\n\n\n 相場は、タウン誌や地域のポータルサイトなどで大まかに確認することができます。実際の売却価格を調べたい場合は、レインズ・マーケット・インフォーメーションなどを閲覧するのがおすすめです。\n\n\n\n 不動産の査定をするためには、「不動産鑑定士への依頼」や、不動産会社に依頼する「簡易査定」「現地査定」があります。不動産鑑定士へ依頼する場合は、20~30万円程度の費用が掛かるので、不動産会社や一括査定サイトなどで簡易査定を行うのが一般的です。\n\n\n\n おすすめは、一度の手続きで複数の不動産会社に査定依頼ができる不動産一括査定サイトの「おうちクラベル」。無料で査定依頼ができるだけでなく、AIによる高精度な査定価格をその場で確認することができるので便利です。\n\n\n\n すぐにマンションの売却価格を知りたい場合には、「おうちクラベル」を利用してみるのが良いでしょう。\n\n\n1-1.リフォームで売却価格がどれくらい上がるか分からない\n\n\n\n
1-2.リフォーム済物件の需要が少ない\n\n\n\n
1-3.不動産会社が購入しづらくなる\n\n\n\n
1-4.集客効果があるか分からない\n\n\n\n
2.マンション売却のリフォームが効果的なケース\n\n\n
2-1.劣化が目立つ場合\n\n\n\n
2-2.築年数が浅いマンションの場合\n\n\n\n
2-3.安価なリフォームだけの場合\n\n\n\n
2-4.立地がよく比較的安価な物件の場合\n\n\n\n
3.マンション売却のリフォームを決断する前に把握しておくべき3つの事項\n\n\n
3-1.売却に必要な税金・手数料の目安\n\n\n\n
\n \n \n \n \n \n \n \n \n \n \n \n 3-2.売却する地域の相場と近隣の物件\n\n\n\n
3-3.現在の査定額\n\n\n\n